副業マッチングサービスを使うとき、多くの人が気にするのは案件の内容や報酬額ですが、実際にはサービスごとに手数料の仕組みが大きく異なります。手数料をワーカー個人が負担するのか、それとも依頼する企業側が負担するのかによって、同じ「副業」でも手取り額の計算方法はまったく違ってきます。この記事では、クラウドソーシング・スキマバイト・専門職マッチング・スキル販売という主要な4つの領域について、各社が公式サイトで公開している情報をもとに、手数料を誰がどのように負担しているのかを整理します。
副業マッチングの手数料はなぜわかりにくいのか
副業マッチングサービスの多くは、ワーカーと発注者（企業や個人）をつなぐプラットフォームとして、双方、あるいはどちらか一方から手数料を受け取ることで運営されています。ところが「手数料」とひとことで言っても、その水準や計算方式、誰が実際に負担しているかはサービスによって大きく異なります。クラウドソーシング型のようにワーカーの報酬から一定割合が差し引かれる方式もあれば、スキマバイト型のように企業側が支払う利用料に手数料が上乗せされ、ワーカーは満額を受け取れる方式もあります。同じ「副業」というくくりで比較しても、実際に手取りに反映される金額は仕組み次第で変わるため、案件を選ぶ前に手数料の構造を理解しておくことが重要です。
ワーカーが手数料を負担するクラウドソーシング型
クラウドワークスやランサーズなど、不特定多数のワーカーが案件に応募する形式のクラウドソーシングサービスでは、ワーカーが受け取る報酬からシステム利用料（手数料）が差し引かれる方式が一般的です。主要サービスの手数料負担の方式を、各社公式サイト・公式ヘルプの情報にもとづいて整理すると次のとおりです。
| サービス名 | 運営会社 | 手数料を負担する側 | 手数料の方式 | 本人確認 | 現状 |
|---|---|---|---|---|---|
| クラウドワークス | 株式会社クラウドワークス | ワーカー | 報酬額に応じた段階制（10万円以下20%、10万円超20万円以下10%、20万円超5%、タスク形式は一律20%） | 公式サイト参照 | 稼働中 |
| ランサーズ | ランサーズ株式会社 | ワーカー・クライアント双方 | ワーカー側16.5%、クライアント側5.5%の定率（案件形式を問わず一律） | 公式サイト参照 | 稼働中 |
| ココナラ | 株式会社ココナラ | ワーカー（出品者） | 販売手数料22%（税込、通常サービス）、ビデオチャットサービスは27.5%（税込） | 公式サイト参照 | 稼働中 |
| シュフティ | 株式会社うるる | ワーカー | 報酬額の10%相当が手数料として差し引かれる方式 | 任意 | 稼働中 |
| クラウディア | 株式会社エムフロ | ワーカー（スキル販売時） | スキル販売手数料が段階制（5万円以下15%〜100万円超3%） | 公式サイト参照 | 稼働中 |
| Yahoo!クラウドソーシング | LY Corporation | 公式サイト参照 | 公式サイト参照 | 公式サイト参照 | 稼働中 |
| Bizseek | 公式サイト参照 | — | — | — | 2024年7月31日にサービス終了 |
2026年9月時点、各社公式サイト・公開資料に基づく。最新情報は各社サイトで確認してください。
このように、同じクラウドソーシングというくくりでも、手数料を負担するのがワーカーだけなのか、クライアントとの双方負担なのかという違いがあります。また、Bizseekのようにサービス自体が終了しているケースもあるため、案件を探す前にサービスが現在も稼働しているかどうかを確認することも欠かせません。
企業が手数料を負担するスキマバイト・専門職マッチング型
タイミーやシェアフルのようなスキマバイト型サービスでは、ワーカーは給与を満額で受け取り、代わりに掲載企業側がサービス利用料を負担する方式が中心です。タイミーの場合、企業側が支払うサービス利用料は給与総額の30%に振込関連手数料を加えた水準とされており、ワーカー側の掲載・応募自体は無料です。シェアフルはパーソルグループが運営し、給与の即払いサービスを備えていますが、手数料率の詳細は公式サイト上で明記された箇所を確認できず「公式サイト参照」となります。LINEスキマニは給与および交通費等実費の30%に給与立替手数料180円を加えた水準を企業側に課しており、ショットワークスは給与即時振込におけるワーカー向け手数料が無料である一方、企業向けの掲載料金は個別見積りのため公式サイトでの確認が必要です。なお、メルカリ ハロは2025年12月18日をもってサービス提供を終了しているため、現在は利用できません。
専門職・IT分野の副業マッチングでは、ITプロパートナーズやレバテックフリーランス、Midworksのように、エージェント側のマージン（手数料）率を公式サイト上で開示していないサービスが多く見られます。この場合、ワーカーが実際に受け取る単価から実質的にどの程度の手数料が差し引かれているかを正確に比較することは難しく、案件ごとの提示単価で判断せざるを得ません。一方、複業クラウドは企業側の成約手数料・登録料が無料であることを複数の情報源で確認でき、Offersは企業向けの基本料に加えて成功報酬型の料金体系を採用しています。Skill Shiftのように、企業向け掲載料が月額98,000円（税別）と明確に公開されているサービスもあり、開示の姿勢はサービスによって差があります。
スキル販売・コンテンツ系プラットフォームの手数料
知識やスキルを商品として販売する形式のサービスでは、販売者（ワーカー）が手数料を負担する方式が主流です。ストアカは、自己集客による講座販売の手数料を10%としており、タイムチケットも2025年4月1日以降、販売手数料を一律10%（税別）に統一しています。MENTAはメンタリング報酬に対してメンター側の手数料が発生し、利用手数料15%に決済手数料5%を加えた合計20%（税込では22%相当）が目安とされ、別途出金手数料が300円/回かかります。noteは有料コンテンツ販売に対して決済手数料5%とプラットフォーム利用料10%を合わせた15%程度が手数料の目安となり、定期購読マガジンの場合はプラットフォーム利用料が20%に上がります。BASEはネットショップ運営型のサービスで、販売実績に応じて課金されるスタンダードプランと、月額固定費を払うことで決済手数料率が2.9%まで下がるグロースプランを用意しており、月間の販売規模によって有利なプランが変わる仕組みです。
手数料以外にも確認しておきたいポイント
手数料の水準だけでなく、サービスが現在も稼働しているかどうかも見落とせないポイントです。Bizseekやメルカリ ハロのように、過去には多くのワーカーが利用していたサービスでもサービス提供を終了しているケースがあるため、案件を探す際は必ず公式サイトで現在の稼働状況を確認しましょう。また、本人確認の要否や振込手数料・出金手数料といった細かなコストも、実際の手取り額に影響します。手数料の水準を比較するだけでなく、支払いサイクルや最低出金額なども合わせて公式サイトで確認したうえで利用するサービスを選ぶことが大切です。なお、初期費用や教材購入を求める副業案件には注意が必要です。副業詐欺・怪しい案件の見分け方については、別ページで消費者庁の注意喚起にもとづいて整理していますので、あわせてご確認ください。